2017年07月01日

新名称での活動のお知らせ

この度、「NPO法人全国GIS技術研究会」から「NPO法人全国G空間情報技術研究会」へ改名したのは、GIS技術は業界に定着し、あらゆる業務処理ツールとして広く活用されており、とりまく環境はIoT、ICT技術が具現化されて多面的に利活用が注目を受けています。測量・設計業界では天頂型人工衛星の整備が現実のものとなり、更にドローンの出現でレーザー測量分野に実用されています。ただ、これらを有効に活用するには、精密測量技術との融合は欠く事が出来ません。
 新技術に必要な機材環境は市場に整いつつある昨今、高精度データを提供する事が可能である研究団体として会員はもとより広く各機関に技術情報発信活動を目的として改名する事としました。 活動の第一歩として研究会主催の全国縦断G空間情報スキルアップセミナーを開催していく事をしています。
posted by hokkaido-gis at 11:44| コラム

2013年11月06日

『 海上保安庁のGIS 』

− 海洋台帳整備と公開 −

 平成12年5月17日から海上保安庁に於いて、沿岸から近海情報を一元化し、WebGIS機能を利用し公開を始めました。
公開当初の収録情報は下記に示す大項目から50小項目の公開でしたが、現在は100項目に達し、更に内容を充実すると共に逐次公開内容の更新もされています。
この情報は、他のインターネット地図サービスと同様にインターネット環境が整備されていると、無償で利用できます。
以下を参考に研究されては如何でしょう。


− 海洋台帳の情報項目 −
 ・背景図  :  白地図、海底地形図、領海線
 ・海洋情報  :  水深、海上気象、海流、水温、塩分等
 ・海洋再生エネルギー情報  :  エネルギーポテンシャルマップ等
 ・環境情報  :  湿地、干潟、海獣類生息地、鳥類保護区等
 ・インフラ情報  :  海底ケーブル、海底輸送管、洋上発電施設等
 ・船舶通航量  :  月別船舶通航量
 ・海事情報  :  沈船、港湾区域、漁港区域等
 ・社会情報  :  史跡、名勝、天然記念物、漁業権設定区域等

− 台帳化の目的 −

 日本経済の成長に海を利用する事を考えると海洋情報を入手するツールとして大きな情報源になると考えます。
これらの情報入手解決策が「海洋台帳」と「海洋情報クリアリングハウス」になる。
これらは、沿岸と近海の現況情報とインターネットに掲示されていない文献検索等を活用する事で、利用者側は様々な留意事項を簡単に入手する一助になるツールです。


− 使用方法 −

システムメニューバーにより、情報項目を選び背景図上に表示(重ね表示も可)、計測、印刷が可能であり、利用者情報のメモ機能も付属しています。
詳細はツールに収録されている「操作説明」を参照して下さい。


− 利用効果と期待 −

海洋空間の利用策定、教育、啓発、研究分野での活用。
特に、情報の重ね表示し可視化を可能にたデジタル情報化は、情報の比較検討を飛躍的に進歩させています。


以上、研究会会員に情報提供の立場から公益社団法人 日本測量協会月刊誌 「測量」"13年7月号"に掲載された、 海上保安庁 海洋情報部 海洋情報課 海域空間情報調査官 林王弘道氏記事とインターネットで公開されている記事を一部参照し編集しています。

 「海洋台帳」URL
http://www5.kaiho.mlit.go.jp/kaiyo/

NPO全国GIS技術研究会 北海道支部
posted by hokkaido-gis at 18:51| コラム

2013年10月28日

『 土木技術者から見たGIS 』


 インフラ整備の一翼を担う土木技術者として社会基盤整備に従事している。 また、国民生活を豊かに便利にする重要な仕事と考えている技術者の一員でもある。道路・河川・都市計画・農業基盤整備・下水道これらに関わる付属構造物設計、施工管理と多岐にわたり携わって来た。

 しかし、突然の自然災害は研究者と技術者が英知を振り絞り築いた社会基盤を一瞬に、ものの見事に打ち砕いた。
 平成7年の阪神・淡路大地震と平成21年の東日本大震災は、全ての日本人の脳裏に昨日の如く焼き付いている。

 いずれの災害でも話題に上がったのが"GIS"で自分達の立場では、物作りと管理は車の両輪の如く行われて来ました。 平成21年の大震災では管理されている書類が全くと言って良いほど利活用出来ない事態が起きていた事です。
それは、震災と津波による流失、破損、汚損、被災した各自治体で起きていました。自治体職員の方も被災、死亡、行方不明に成る等大災害です。

 "地域の皆様と関係各位に哀悼の意を申し上げます"

 何時も言われるのが、「地理情報システム」特に"GIS"の存在です。
平成21年の東日本大震災が発生した時、GIS技術を利用する者としては、技術を提供出来なかった歯がゆさを痛感しました。 自治体には過去からの膨大なアナログ資料の数々、しっかり整理されていても今回の様に庁舎も流失しては全く手も足も出ません。

 GIS分野における次の一歩は保存アナログデータの有効活用、復興データの利活用を考える事を実現したいと願います。
三省(総務、経済産業、国交省)が実証実験済みの「建設行政空間データ基盤製品仕様(地理情報標準ISOの準拠)」を基に時間を空けず、復興予算で取り組む事を望んでいる。

 今後、行政側の情報通信手段は地図分野の参入のみならず、国から自治体への補助金も有る事から行政基幹情報を取り扱う事業者の参入が著しくなると受け止めている(クラウド型)。 ただ、各原課は事業目的を念頭にGISリクエストは今後とも続く事から業務内容に精通する地場企業の役割は益々大きい。 実務に精通する者が構築するGIS、案件毎にカスタマイズ可能なGIS、此を地元企業の強みとし、営業に取組む事が必要になるでしょう。

 自社のGISシステムを他社が提供するクラウドシステム内に同居させるには、技術的に一工夫も二工夫も必要になりますが、これもまた技術者として楽しい事です。


NPO全国GIS技術研究会 北海道支部
posted by hokkaido-gis at 15:40| コラム

2012年06月12日

コラムブログ開設

これから随時 更新いたします。
posted by hokkaido-gis at 16:07| コラム